サイバーセキュリティ

SOYシリーズにおける複数の脆弱性

齋藤毅氏が提供するSOYシリーズに複数の脆弱性が存在することが公表されました。対象製品はSOY Calendar、SOY CMS、SOY Galleryの各バージョンであり、クロスサイトスクリプティングや信頼できないデータのデシリアライゼーションなどの脆弱性が含まれます。開発者が提供する情報をもとに、最新版へのアップデートを行うことが推奨されています。なお、株式会社Brassicaが提供するSOYシリーズは影響を受けません。

この発表の要点

企業・自治体への影響

IT部門やシステム運用部門において、該当するSOYシリーズ製品を利用している場合、不正なスクリプト実行やサーバ権限でのコード実行といったセキュリティ上の深刻な影響を受ける可能性があります。

対応すべきこと

対象部門: 情シス 法務 総務

対応期限:速やかに確認

基本データ

企業・団体 JPCERT/CC / IPA
業界 IT・ソフトウェア
発表日 2026-08-28
分類 サイバーセキュリティ

発表された内容

公開日:2026/08/28 最終更新日:2026/08/28

JVN#04485476
SOYシリーズにおける複数の脆弱性

齋藤 毅氏が提供するSOYシリーズには、複数の脆弱性が存在します。

CVE-2026-73827、CVE-2026-77838

SOY Calendar ver 2.4.0およびそれ以前

CVE-2026-78032

SOY CMS ver 3.24.0およびそれ以前

CVE-2026-78238

SOY Gallery ver 2.0.0およびそれ以前

株式会社Brassicaが提供するSOYシリーズは、本脆弱性の影響を受けません。

齋藤 毅氏が提供するSOYシリーズには、次の複数の脆弱性が存在します。

クロスサイトスクリプティング(CWE-79)

CVSS:4.0/AV:N/AC:L/AT:N/PR:L/UI:A/VC:N/VI:N/VA:N/SC:L/SI:L/SA:N 基本値 4.8
CVSS:3.0/AV:N/AC:L/PR:L/UI:R/S:C/C:L/I:L/A:N 基本値 5.4
CVE-2026-73827、CVE-2026-77838、CVE-2026-78238

信頼できないデータのデシリアライゼーション(CWE-502)

CVSS:4.0/AV:N/AC:L/AT:N/PR:N/UI:N/VC:H/VI:H/VA:H/SC:N/SI:N/SA:N 基本値 9.3
CVSS:3.0/AV:N/AC:L/PR:N/UI:N/S:U/C:H/I:H/A:H 基本値 9.8
CVE-2026-78032

想定される影響は各脆弱性により異なりますが、次のような影響を受ける可能性があります。

当該製品にログインしているユーザーのウェブブラウザ上で、任意のスクリプトを実行される可能性があります。(CVE-2026-73827、CVE-2026-77838、CVE-2026-78238)
第三者によって、ウェブサーバの権限で任意のコードを実行される可能性があります。(CVE-2026-78032)

アップデートする
開発者が提供する情報をもとに、最新版へアップデートしてください。

ベンダ

リンク

齋藤 毅

SOY CMSおよび関連SOY Appのセキュリティ修正版をリリースしました

この脆弱性情報は、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づき下記の方がIPAに報告し、JPCERT/CCが開発者との調整を行いました。
報告者:株式会社ラック 熊丸 匠伍 氏

JPCERT 緊急報告

JPCERT REPORT

CERT Advisory

CPNI Advisory

TRnotes

CVE

CVE-2026-73827

CVE-2026-77838

CVE-2026-78032

CVE-2026-78238

JVN iPedia

JVNDB-2026-000125

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出典: jvn@jvn.jp
URL: https://jvn.jp/jp/JVN04485476/

時系列

この事例から確認すべきポイント

本発表は、齋藤毅氏が提供するSOYシリーズ(SOY Calendar、SOY CMS、SOY Gallery)における複数の脆弱性に関するものです。クロスサイトスクリプティングおよび信頼できないデータのデシリアライゼーションの脆弱性が確認されており、悪用された場合にはログインユーザーのブラウザ上での任意スクリプト実行や、ウェブサーバ権限での任意コード実行のリスクがあります。企業の実務においては、自社システムでの該当製品の利用有無を速やかに確認し、開発者が提供する最新版へのアップデートを実施することが求められます。情報システムの管理部門を中心に、脆弱性情報の継続的な監視と迅速な適用体制の整備が必要です。

公式出典

更新履歴

公開日: 2026-08-28

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