経済・産業トレンド

アジア食品の市場性を検証する展示会、米カリフォルニア州サンマテオで開催

米カリフォルニア州サンマテオで「USAアジアン・カルチャー・アンド・フード・エキスポ2026」が開催された。約80の企業・ブランドが出展し、来場者数は約3万〜4万人を記録。アジア発ブランドの米国市場参入支援や市場検証を目的とし、ジェトロも「ジャパン・ストリート」の広報ブースを出展し日本企業13社の商品の展示や意見収集を行った。

この発表の要点

企業・自治体への影響

海外展開や食品輸出を検討する企業の海外事業部門、広報部門等に対し、米国メインストリーム市場における現地消費者の反応やローカライズの検証手法に関する参考情報を提供する。

対応すべきこと

対象部門: 経営者 広報

対応期限:要確認

基本データ

企業・団体 日本貿易振興機構(ジェトロ)
業界 食品・流通
発表日 2026-09-04
分類 経済・産業トレンド

発表された内容

2026年09月04日

米国カリフォルニア州サンマテオで8月15~16日、「USAアジアン・カルチャー・アンド・フード・エキスポ2026(USA Asian Culture and Food Expo 2026)」が開催された。主催者によると、約80の企業・ブランドが出展した。2日間の来場者数は約3万~4万人だった。

同展示会は、アジア発ブランドの米国メインストリーム市場への参入を支援する市場検証型の展示会として活用されている。展示会プロデューサーであるオーエムジー・グループ(OMG Group)のペギー・シェ(Peggy Hsieh)創業者兼最高経営責任者(CEO)は、「一般消費者が商品を試す場と、バイヤーや流通関係者が商品を見る場を組み合わせていることが同展示会の特徴」と説明した。

会場内の様子(ジェトロ撮影)

米国外からの出展企業も多く、米国での販路開拓に加え、商品そのものや味、パッケージなどに対する現地消費者の反応を確認する場としても有用だ。シェ氏は「小売り関係者にとっても、商品の説明を受けるだけでなく、実際にどの商品に消費者が集まり、どのような反応を示すかを確認できることが、商品選定の判断材料になる」と述べた。

ジャパン・ストリート広報ブースの様子(ジェトロ撮影)

ジェトロは同展示会に外国バイヤー向けオンラインカタログ「ジャパン・ストリート(Japan Street)」の広報ブースを出展し、日本企業13社(注)の商品を展示した。一部商品については試食を実施し、味や食感、パッケージなどについて来場者から意見を収集した。会場では、米国で日本を含むアジア食品の輸入・販売を手掛けるヘル・ヤ・フーズ(Hell Ya Foods)も出展。同社は、カメヤ食品のわさび、小田原屋のガーリック・クランチ・オイル、沖縄県産の黒糖などを紹介した。

会場では、アジア食品を米国のメインストリーム市場に広げるためのローカライズをテーマとした食品ブランド向けセミナーも開催された。日本と米国で食品ブランドの商品開発や市場展開に携わり、サントリー食品インターナショナルの抹茶事業直営店ストーンミル・マッチャ(Stonemill Matcha)の米国でのブランドアイデンティティー構築などを手掛けてきたパレット・ブースター(Palate Booster)創業者の梶原奈美子氏が登壇した。米国市場への展開に当たっては、ターゲットとなる消費者の反応を確認しながら、味やパッケージなどを検証・調整することが重要だと説明した。

(注)13社は次のとおり(一部のリンク先には社名が表示されないものもある):ホンダ製菓、マルカイコーポレーション、九州農水産物直販、天狗製菓、TAPインタートレード、インプレスライフ、ジェイエイフーズおおいた、ペンギン、北毛久呂保、尾賀亀、石丸製麺、神栄、IKIGAI Ritual

(武田史織)

(米国、日本)

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アジア食品の市場性を検証する展示会、米カリフォルニア州サンマテオで開催

ジェトロ公式SNSアカウント

出典: www.jetro.go.jp
URL: https://www.jetro.go.jp/biznews/2026/09/38ea0be2beaf96e2.html

時系列

主な数値

出展企業・ブランド数 80社・ブランド
来場者数 3万〜4万人人
ジェトロブース出展日本企業数 13社

この事例から確認すべきポイント

本事例は、海外市場への進出を目指す企業にとって、現地での試食や消費者反応の直接的な検証が販路開拓において極めて有効であることを示している。広報・海外展開実務においては、単なる商品紹介に留まらず、現地の嗜好やメインストリーム市場の需要に合わせたローカライズの検証データを収集する場として、こうした展示会やオンラインカタログを活用することが重要である。現時点で取得できた本文からは、詳細を確認できませんでした。詳細は公式出典をご確認ください。

公式出典

更新履歴

公開日: 2026-09-04

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