経済・産業トレンド

マレーシアのテイラーズ大学で調理学部学生向けの日本食特別講義を開催

ジェトロは2026年7月17日、マレーシアのテイラーズ大学調理学部で日本食・日本食材に関する特別講義の開講式と第1回講義を開催しました。本講義は「マレーシア農林水産物・食品輸出支援プラットフォーム」の一環として、将来のホテル・レストラン業界を担う学生の日本食理解を深め、現地での需要拡大を目指すものです。全4回のプログラムで構成され、初回には約150人の学生が参加し、日本食の基本概念や和食の精神について学びました。

この発表の要点

企業・自治体への影響

日本産農林水産物・食品の輸出に関わる企業は、マレーシア市場における将来的な需要拡大の可能性を検討できます。また、現地のホテルやレストラン業界は、日本食の専門知識を持つ人材の育成を通じて、日本食メニューの導入や質の向上を図る機会を得られます。

対応すべきこと

対象部門: 経営者 広報

対応期限:要確認

基本データ

企業・団体 ジェトロ
発表日 2026-07-30
分類 経済・産業トレンド

発表された内容

2026年07月30日

ジェトロは7月17日、マレーシアの名門私立大学であるテイラーズ大学調理学部「Taylor’s Culinary Institute」で、日本食・日本食材に関する特別講義の開講式および第1回講義を開催した。本講義は、「マレーシア農林水産物・食品輸出支援プラットフォーム」(注)の取り組みの一環として実施するもので、将来、ホテルやレストラン業界で活躍が期待されるテイラーズ大学の学生を対象に、日本食や日本食材への理解を深めてもらい、現地での需要拡大につなげることを目的としている。全4回のプログラムで構成され、開講式および第1回講義には、約150人の学生が参加した。

開講式では、在マレーシア日本大使館の二瓶大輔公使が、「日本食は日本の文化や価値観を伝える食文化である。本講義で学んだ内容を今後の学びや将来のキャリアに生かしてほしい」と学生への期待を語った。また、ジェトロ・クアラルンプール事務所から、マレーシア国内における日本食材の入手方法などについて説明した。

講義の様子(ジェトロ撮影)

第1回講義では、在マレーシア日本大使館で在外公館料理人を務める岳野基道シェフが「総論(日本食とは)」として、2013年にユネスコ無形文化遺産に登録された「和食」の4つの特徴や日本食の基本概念、食材の取り扱い方について解説した。また、日本料理の基礎である「だし」や旬の食材を生かす考え方を紹介するとともに、伝統的な日本料理店での修業経験を交えながら、「ごちそう」や「おもてなし」に代表される和食の精神についても講義した。

学生からは、日本料理の技術や食材の選び方、日本での修業方法、料理人としてのキャリア形成などについて多くの質問が、岳野シェフに寄せられ、活発な意見交換が行われた。また、「日本食への理解が深まった」「日本の文化と料理の奥深さを知ることができた」「和食にまつわるストーリーから大きな刺激を受けた」などの声が聞かれ、日本食や日本文化への理解促進につながる有意義な講義となった。

今後、第2回は水産物、第3回は和牛をテーマとした講義を予定している。第4回は、学生がメニューを考案し、実際に調理して成果を発表する。
(注)「農林水産物・食品輸出支援プラットフォーム」は、日本産農林水産物・食品の輸出拡大を目的に、関係機関が連携して現地での販路開拓や普及活動を行う取り組み。

(前田知秀、トゥンク・アニサ・ナジュ)

(マレーシア、日本)

ビジネス短信 f81edcef6f06588c

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マレーシアのテイラーズ大学で調理学部学生向けの日本食特別講義を開催

ジェトロ公式SNSアカウント

出典: www.jetro.go.jp
URL: https://www.jetro.go.jp/biznews/2026/07/f81edcef6f06588c.html

時系列

主な数値

参加学生数 約150人
講義プログラム回数 4回
和食のユネスコ無形文化遺産登録年 2013年

この事例から確認すべきポイント

本事例は、ジェトロが海外の教育機関と連携し、日本食・日本食材の需要を長期的に育成する戦略的な広報・普及活動を示しています。単なる製品紹介に留まらず、食文化の背景や精神性まで深く伝えることで、現地の将来を担うプロフェッショナル層の理解と関心を高める効果が期待されます。企業広報の観点からは、海外市場開拓において、現地の文化や教育システムに合わせたアプローチが重要であること、また、大使館や現地事務所といった公的機関との連携が信頼性向上に寄与することが確認できます。特に、食文化を通じたソフトパワーの活用は、日本産農林水産物・食品の輸出拡大に繋がる有効な手段であり、同様の国際展開を検討する企業にとって、ターゲット層の育成と文化理解の促進を組み合わせた戦略の参考となるでしょう。

公式出典

更新履歴

公開日: 2026-07-30

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