複数のセイコーエプソン製プリンターおよびスキャナーのWeb Configにおけるクロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性
この発表の要点
- セイコーエプソン製プリンターおよびスキャナーのWeb Configにクロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性が存在します。
- ログイン中のユーザーが細工されたページにアクセスした場合、意図しない操作をさせられる可能性があります。
- 開発者は本脆弱性の影響を受ける製品に対し、ワークアラウンドの適用を推奨しており、詳細は開発者提供情報を確認する必要があります。
企業・自治体への影響
セイコーエプソン製プリンターおよびスキャナーを導入している企業や自治体は、情報システム部門や総務部門が本脆弱性の影響を受ける可能性があります。意図しない操作による設定変更や情報漏洩のリスクを回避するため、速やかな対応が求められます。
対応すべきこと
- 自社で利用しているセイコーエプソン製プリンターおよびスキャナーが本脆弱性の影響を受ける製品に該当するか、開発者の提供情報を確認する。
- 影響を受ける製品を使用している場合、開発者が推奨するワークアラウンドを速やかに適用する。
- 情報システム部門や総務部門と連携し、脆弱性対応の状況を共有・管理する。
- 従業員に対し、不審なWebページへのアクセスを避けるよう注意喚起を行う。
対象部門: 経営者 総務 情シス 広報
対応期限:速やかに確認
基本データ
| 企業・団体 | セイコーエプソン株式会社 |
|---|---|
| 業界 | 製造 |
| 発表日 | 2026-07-07 |
| 分類 | サイバーセキュリティ |
発表された内容
公開日:2026/07/07 最終更新日:2026/07/07
JVN#87285119
複数のセイコーエプソン製プリンターおよびスキャナーのWeb Configにおけるクロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性
複数のセイコーエプソン製プリンターおよびスキャナーに搭載されているWeb Configには、クロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性が存在します。
Web Config
本脆弱性の影響を受ける機器は、広範囲に及びます。
詳細は、開発者が提供する情報を確認してください。
セイコーエプソン株式会社が提供する複数のプリンターおよびスキャナー製品に導入されているWeb Configは、Webブラウザ上で製品本体の状態を確認したり設定を変更したりするためのソフトウェアです。
Web Configには、次の脆弱性が存在します。
クロスサイトリクエストフォージェリ(CWE-352)
CVSS:4.0/AV:N/AC:L/AT:N/PR:N/UI:A/VC:N/VI:L/VA:N/SC:N/SI:N/SA:N 基本値 5.1
CVSS:3.0/AV:N/AC:L/PR:N/UI:R/S:U/C:N/I:L/A:N 基本値 4.3
CVE-2026-58315
Web Configにログインした状態のユーザが、細工されたページにアクセスした場合、意図しない操作をさせられる可能性があります。
ワークアラウンドを実施する
開発者は、本脆弱性の影響を受ける製品に対してワークアラウンドの適用を推奨しています。
詳細は、開発者が提供する情報を確認してください。
ベンダ
リンク
セイコーエプソン株式会社
プリンターおよびスキャナーの Web Config における脆弱性について
複合機・プリンターに関するセキュリティー
この脆弱性情報は、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づき下記の方がIPAに報告し、JPCERT/CCが開発者との調整を行いました。
報告者:GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社 石井 健太郎 氏
JPCERT 緊急報告
JPCERT REPORT
CERT Advisory
CPNI Advisory
TRnotes
CVE
CVE-2026-58315
JVN iPedia
JVNDB-2026-000096
Copyright (c) 2000-2026 JPCERT/CC and IPA. All rights reserved.
出典: jvn@jvn.jp
URL: https://jvn.jp/jp/JVN87285119/
この事例から確認すべきポイント
本発表は、セイコーエプソン製プリンターおよびスキャナーに搭載されているWeb Configにおけるクロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性について注意喚起するものです。この脆弱性は、ログイン中のユーザーが細工されたページにアクセスすることで、意図しない操作をさせられる可能性があるという点で、企業や組織のセキュリティリスクに直結します。影響を受ける機器が広範囲に及ぶとされており、自社で対象製品を使用している場合は、速やかに開発者が提供する詳細情報を確認し、推奨されるワークアラウンドを適用することが不可欠です。情報システム部門は、対象製品の特定と対策の実施を主導し、総務部門は従業員への注意喚起を行う必要があります。このような脆弱性情報は、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップを通じて報告・調整されており、企業は日頃からセキュリティ情報の収集と迅速な対応体制を整える重要性が再認識されます。
公式出典
更新履歴
公開日: 2026-07-07
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