サイバーセキュリティ

セイコーソリューションズ製SkyBridge MB-A100/MB-A110におけるOSコマンドインジェクションの脆弱性

セイコーソリューションズ株式会社が提供するSkyBridge MB-A100/MB-A110の全バージョンに、OSコマンドインジェクションの脆弱性（CVE-2026-50043）が存在します。管理者権限でログイン可能な攻撃者により、任意のOSコマンドが実行される可能性があります。当該製品はサポートが終了しているため、対策版ファームウェアの提供予定はありません。継続利用する場合は、管理者パスワードの変更、WebUIアクセス無効化、WANからのアクセス制限、閉域網回線利用といった回避策の実施が推奨されています。この脆弱性は情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づき報告されました。

最終確認日: 2026-07-01

この発表の要点

企業・自治体への影響

当該製品を使用している企業や組織は、システムが不正に操作されるリスクに直面します。特に、ネットワークインフラを管理する情報システム部門は、直ちに対象製品の有無と対策状況を確認する必要があり、サポート終了製品の利用継続は、セキュリティリスク管理の観点から経営層にも影響を及ぼします。

対応すべきこと

対象部門： 経営者 情シス

対応期限：速やかに確認

基本データ

企業・団体 JPCERT/CC and IPA
業界 IT・ソフトウェア
発表日 2026-07-01
分類 サイバーセキュリティ

発表された内容

公開日：2026/07/01 最終更新日：2026/07/01

JVN#20721579
セイコーソリューションズ製SkyBridge MB-A100/MB-A110におけるOSコマンドインジェクションの脆弱性

セイコーソリューションズ株式会社が提供するSkyBridge MB-A100/MB-A110には、OSコマンドインジェクションの脆弱性が存在します。

SkyBridge MB-A100/MB-A110 すべてのバージョン

セイコーソリューションズ株式会社が提供するSkyBridge MB-A100/MB-A110には、次の脆弱性が存在します。

OSコマンドインジェクション（CWE-78）

CVSS:4.0/AV:N/AC:L/AT:N/PR:H/UI:N/VC:H/VI:H/VA:H/SC:N/SI:N/SA:N 基本値 8.6
CVSS:3.0/AV:N/AC:L/PR:H/UI:N/S:U/C:H/I:H/A:H 基本値 7.2
CVE-2026-50043

当該製品のWeb管理画面に管理者権限でログイン可能な攻撃者によって、任意のOSコマンドを実行される可能性があります。

ワークアラウンドを実施する
SkyBridge MB-A100/MB-A110のサポートはすでに終了しているため、対策版ファームウェアのリリース予定はありません。
当該製品を引き続き使用する場合は次の回避策を実施し、脆弱性による影響を軽減してください。

管理者パスワードを初期値から変更する
WebUIアクセスを無効化する
WANからアクセス可能なIPアドレスを制限する
閉域網回線を利用する

詳細は、開発者が提供する情報を確認してください。

ベンダ

リンク

セイコーソリューションズ株式会社

SkyBridge MB-A100/110の脆弱性と対応について

この脆弱性情報は、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づき下記の方がIPAに報告し、JPCERT/CCが開発者との調整を行いました。
報告者：情報通信研究機構 サイバーセキュリティ研究所 倉盛 剛志 氏、高嶋 香織 氏

JPCERT 緊急報告

JPCERT REPORT

CERT Advisory

CPNI Advisory

TRnotes

CVE

CVE-2026-50043

JVN iPedia

JVNDB-2026-000091

Copyright (c) 2000-2026 JPCERT/CC and IPA. All rights reserved.

出典: jvn@jvn.jp
URL: https://jvn.jp/jp/JVN20721579/

時系列

この事例から確認すべきポイント

本件は、セイコーソリューションズ製ネットワーク機器におけるOSコマンドインジェクションの脆弱性に関する情報です。この種の脆弱性は、攻撃者がシステム上で任意のコマンドを実行できるため、情報漏えいやシステム乗っ取りといった重大な被害につながる可能性があります。特に重要な点は、対象製品がすでにサポート終了しており、ベンダーからの対策版ファームウェアが提供されないことです。これにより、製品を継続利用する企業や組織は、自ら提示された回避策を速やかに実施し、リスクを軽減する責任を負います。管理者パスワードの強化、WebUIアクセスの制限、ネットワーク環境の分離といった対策は、基本的ながらも極めて重要です。サポート終了製品の利用継続は、セキュリティリスク管理の観点から常に注意が必要であり、本事例は、そのリスクを具体的に示唆するものです。情報セキュリティ早期警戒パートナーシップによる報告・調整プロセスも、このような脆弱性情報の迅速な公開に貢献しています。

公式出典

更新履歴

公開日: 2026-07-01 ／ 最終確認: 2026-07-01

執筆・確認主体

この記事は、上記の公式出典を一次情報として PRaze編集部（株式会社スキルマーク）が構造化・要約したものです。 要約と分類の生成にはAIを使用しています。

数値・日付・組織名・金額は公式発表の原文から転記しており、 原文に記載のない事項を補って書くことはしていません。 内容の正確性は公式出典をご確認ください。

編集・公開: PRaze編集部（株式会社スキルマーク） ／ 出典確認日: 2026-07-01

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