娯楽都市キディヤ・シティーに国際大会開催が可能なテニスセンター建設へ
この発表の要点
- サウジアラビアのキディヤ・シティーに中東最大規模の国立テニスセンターが建設される。
- 国際大会開催可能な水準で、30面のコートと総収容人数3万3,000人規模の施設となる。
- 開閉式屋根付きの多目的アリーナを備え、テニス大会に加えコンサートやeスポーツなど多様なイベントに対応可能。
企業・自治体への影響
建設、スポーツ施設運営、イベント企画、観光関連産業に携わる企業は、サウジアラビア市場でのビジネス機会を検討する可能性がある。特に、スポーツツーリズムや大規模イベント開催に関心のある企業や自治体は、今後の動向に注目すべきである。
対応すべきこと
- サウジアラビアの大型開発プロジェクト「キディヤ・シティー」の進捗を継続的に確認する。
- スポーツ施設建設・運営、イベント企画、観光関連事業におけるビジネス機会の可能性を検討する。
- 中東地域におけるスポーツ・エンターテイメント市場の動向を調査する。
- 関連する国際テニス団体(ATP, WTA, ITF)の動向にも注目する。
対象部門: 経営者 広報 経理
対応期限:要確認
基本データ
| 企業・団体 | キディヤ・インベストメント・カンパニー |
|---|---|
| 業界 | エンターテイメント・スポーツ施設 |
| 発表日 | 2026-06-15 |
| 分類 | 経済・産業トレンド |
発表された内容
2026年06月22日
サウジアラビアの公共投資基金(PIF)子会社のキディヤ・インベストメント・カンパニー(Qiddiya Investment Company、QIC)は6月15日、首都リヤド西方約45キロに開発中の大型娯楽都市キディヤ・シティーに国立テニスセンター(National Tennis Centre)を建設すると発表した。すでに開業済みのテーマパークや、今後開業が見込まれるゴルフコース、サッカースタジアム、ゲーム・eスポーツ地区などに続く(2026年4月10日記事参照)、新たなプロジェクトに位置付けられる。
同センターは、中東最大規模のテニス複合施設となる予定であり、男子プロテニス協会(ATP、注1)や女子テニス協会(WTA、注2)が統括する国際大会の開催が可能な水準で、国際テニス連盟(ITF)が定めるコート規格や施設基準にのっとって整備される。同センターには30面のコート(ハード28面、クレー2面)が設けられるほか、1万5,000席のセンターコートや複数の屋内外競技コートを備え、総収容人数は3万3,000人規模となる。また、施設内には開閉式屋根を備えた多目的アリーナが設置され、テニス大会に加え、コンサートやeスポーツなど多様なイベント開催にも対応可能な予定。
サウジアラビアでは、政府主導でさまざまなスポーツへの投資・スポンサーシップを拡大している。テニス分野では、ATPやWTAと連携した国際大会に関する取り組みのほか、国内のテニス競技の普及や若手選手の育成を推進している。
(注1)男子プロテニスツアーを統括する団体。
(注2)女子プロテニスツアーを統括する団体。
(井村文哉)
(サウジアラビア)
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娯楽都市キディヤ・シティーに国際大会開催が可能なテニスセンター建設へ
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出典: www.jetro.go.jp
URL: https://www.jetro.go.jp/biznews/2026/06/cb43f71d00638712.html
時系列
- 2026-04-10 関連する過去記事が参照される(ゴルフコース、サッカースタジアム、ゲーム・eスポーツ地区など)
- 2026-06-15 キディヤ・インベストメント・カンパニーが国立テニスセンター建設を発表
- 2026-06-22 ジェトロが本記事を公開
主な数値
| 建設地からの距離 | 45キロ |
|---|---|
| コート総数 | 30面 |
| ハードコート数 | 28面 |
| クレーコート数 | 2面 |
| センターコート収容人数 | 15000席 |
| 施設総収容人数 | 33000人 |
この事例から確認すべきポイント
サウジアラビアが推進する「ビジョン2030」に基づく非石油経済多角化戦略の一環として、エンターテイメントおよびスポーツ産業への大規模投資が継続されていることが本発表から読み取れる。キディヤ・シティーにおける国立テニスセンター建設は、国際的なスポーツイベント誘致を通じた観光振興と国家ブランド向上を目指す同国の強い意欲を示す。中東最大規模の施設として、ATPやWTAが統括する国際大会開催を視野に入れている点は、テニス分野におけるサウジアラビアのプレゼンスを大きく高める可能性がある。また、多目的アリーナの設置は、テニス以外のコンサートやeスポーツなど多様なイベント開催を可能にし、施設の収益機会を多角化する戦略的な意図が伺える。日本企業にとっては、建設、施設運営、イベント企画、スポーツ用品供給など、関連する分野でのビジネス機会を模索する上で、サウジアラビア市場の動向を注視する必要がある。
公式出典
更新履歴
公開日: 2026-06-22
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