米マサチューセッツ州MIT発インキュベーターThe Engineが「タフテック・ウィーク」開催
最終確認日: 2026-11-13
基本データ
| 分類 | 経済・産業トレンド |
|---|
発表された内容
2026年11月13日
米国マサチューセッツ(MA)州で10月26~30日に「タフテック・ウィーク」が開催された。マサチューセッツ工科大学(MIT)が創設したインキュベーター兼アクセラレーターであるThe Engineが主催した。会期中は、タフテック(注1)関連のスタートアップ(SU)を支援するイベントが同州各地で数多く開催された。
28日に行われた「タフテック・デモデー(Tough Tech Demo Day)」では、気候・エネルギー、先端ロボティクス、ライフサイエンス、人工知能(AI)、量子技術などの分野で事業を展開する計75社のSUがブースを設け、自社の技術を展示した。参加企業は、プレシードやシードなどの技術検証・製品開発フェーズにあるSUが中心だったが、シリーズAの企業もみられた。
タフテック・デモデーの様子(ジェトロ撮影)
午後には、在ボストン日本総領事館と京都市が、核融合技術をテーマに「Bridging Tough Tech Ecosystems – from Kyoto to Boston」を開催した。同イベントには、ボストンのディープテック関係者が集まった。パネルディスカッションでは、京都フュージョニアリングと京都大学イノベーションキャピタル(iCAP)が登壇し、核融合分野における日本の研究の蓄積や人材獲得の強みなどの議論を展開した。また、京都市役所やiCAPによるスタートアップ支援の取り組みを紹介し、京都市のスタートアップエコシステムとしての盛り上がりを示した。
29日には、The Engineの提供するブループリント(Blueprint)(注2)の集大成である「ザ・ブループリント・ショーケース(The Blueprint Showcase)」が開催された。ザ・ブループリント・ショーケースでは、MITをはじめ、ハーバード大学やクラーク大学(MA州)発の気候やヘルスケア、半導体技術に関連するパネルが展示され、参加者としてベンチャーキャピタル(VC)や大手企業が訪れた。
また、日本政府関連のイベントである「The Japan Advantage: From Introduction to Action – Advancing Global Drug Development with Japan」では、厚生労働省の「国際共同治験ワンストップ相談窓口事業」として開始した「アンサンブル・クロス・ジェー(ENSEMBLExJ)」プロジェクトが紹介された。プロジェクトを主導する国立がん研究センターの曽根一輝氏は、本プロジェクトを通じて海外のバイオテック企業を対象に、日本の臨床試験施設や日本企業とのマッチング、医薬品医療機器総合機構(PMDA)と連携した規制面のサポート、資金調達、ジェトロと連携した法人設立支援やオフィススペース提供などの包括的で幅広い支援を提供することを説明した。
国立がん研究センターの曽根一輝医学博士によるアンサンブル・クロス・ジェーの説明の様子(ジェトロ撮影)
ケンブリッジ本社のバイオテック企業であるアルニラム・ファーマシューティカルズ(Alnylam Pharmaceuticals)およびPMDAによるパネルディスカッションも行われた。同社は日本進出の経験を踏まえ、日本を大きな医薬品市場の1つと位置づけていることを説明した。さらに、日本進出に際しては早い段階からPMDAと連携することが臨床試験を効率的に進める上で有用だったと述べた。
MA州には、The Engineのほか、アクティベイト(Activate)をはじめとする多くのエコシステムビルダーが存在する。会期中には、エコシステム関係者同士がイベントを共催したほか、互いのイベントに支援するSUのブース出展を行うなど、組織の枠を超えた緊密な連携がみられた。会期を通じてエコシステムビルダーが支援する最先端の技術を持つSUと直接対話できる機会が多くあり、技術提携や共同研究を模索する日本企業が訪れていた。
(注1)気候変動や次世代医療などの重要な問題を解決するための、科学・工学研究に基づく技術。
(注2)ブループリントは、タフテック関連研究の事業化を目指す大学院生や博士研究員などを対象に、同分野の起業家や投資家によるメンタリングや各種セッションを提供する8週間のプログラム。
(鵜飼紗帆、杉野琢己、遠藤壮一郎)
(米国)
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米マサチューセッツ州MIT発インキュベーターThe Engineが「タフテック・ウィーク」開催
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公開日: 2026-11-13 / 最終確認: 2026-11-13
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編集・公開: PRaze編集部(株式会社スキルマーク) / 出典確認日: 2026-11-13
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