「バッテリーショー・デトロイト2026」開催、自動車産業の電動化と中国依存低減を議論

2026年11月12日

米国ミシガン州デトロイトで10月12～15日、「バッテリーショー・デトロイト2026」が開催された。同イベントには、電池、自動車、材料、製造装置関連のメーカーなどが集まり、電池製造、リサイクル、熱管理、高速充電技術など、幅広い分野の技術展示や講演が行われた。

会期中の講演では、電気自動車（EV）やハイブリッド車（HEV）の普及に伴う電池技術の進展や、自動車産業の電動化などが主要テーマとなった。特に、中国のEV・電池産業の急速な成長を背景に、北米企業がいかに競争力を確保するかについて、2025年に引き続き活発な議論が行われた。

多くの登壇者が共通して指摘したのは、中国由来の重要鉱物や電池材料への依存を低減する必要性だ。現在、リチウムイオン電池の原材料調達や精製工程では中国が大きな存在感を持つ一方、地政学リスクや政策変更への懸念も高まっている。このため、重要鉱物の調達・加工からセル製造、パック組み立てに至るまで、北米域内や友好国を含むサプライチェーンを構築する重要性が強調された。また、今後のEV需要拡大を見据え、北米域内における電池生産能力の増強や関連投資の加速も不可欠との見方が示された。強靱（きょうじん）で自立した電池サプライチェーンの構築が、北米電池産業の競争力向上に向けた重要課題と位置付けられた。

人工知能（AI）の活用も注目テーマの1つとなった。電池の性能データや運用データをAIで分析し、製品性能の向上や故障予測、研究開発の効率化につなげる取り組みが紹介された。一方、多くの企業はAIに全面的に依存する段階には至っておらず、日常業務やデータ分析への部分的な活用が中心との見方も示された。

日本企業の出展もみられた。兼松KGK、常光、岡谷鋼機などが出展し、北米の自動車OEM（完成車メーカー）や電池関連企業との関係強化、新規顧客の開拓に取り組んだ。また、急速に成長する中国企業の動向や最新技術、市場戦略について情報収集する企業も多くみられた。

北米では、今後も電動化投資やサプライチェーンの再編が進むとみられる。日本企業にとっても、技術開発や生産能力の拡大、供給網構築の動向を継続的に注視する必要がある。次回は2027年10月11～14日に開催される予定だ。

会場の様子（ジェトロ撮影）

（ミラッゾ・ライアン）

（米国、日本、中国）

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