ShizenBox2における複数の脆弱性
この発表の要点
- ShizenBox2において複数の脆弱性(CVE-2026-80253、CVE-2026-80254)が確認された。
- 物理アクセスによるブートローダコマンドの実行や、ログインユーザーによる他ユーザーのパスワード変更のリスクがある。
- 開発者が提供する情報をもとに最新版へのアップデートが必須である。
企業・自治体への影響
対象製品を導入している企業や組織において、不正アクセスや設定変更などのセキュリティリスクが生じる可能性があります。情シス部門や開発部門による該当バージョンの確認とアップデート対応が必要です。
対応すべきこと
- 自社環境におけるShizenBox2の導入状況およびバージョンを確認する。
- 開発者が提供する最新版へのアップデートを実施する。
- 関係部門へ脆弱性情報と対応策を共有する。
対象部門: 総務 法務 情シス
対応期限:速やかに確認
基本データ
| 企業・団体 | 株式会社Shizen Connect |
|---|---|
| 業界 | IT・ソフトウェア |
| 発表日 | 2026-09-02 |
| 分類 | サイバーセキュリティ |
発表された内容
公開日:2026/09/02 最終更新日:2026/09/02
JVN#91715694
ShizenBox2における複数の脆弱性
株式会社Shizen Connectが提供するShizenBox2には、複数の脆弱性が存在します。
CVE-2026-80253
ShizenBox2 (dev-conf) v1.0.10およびそれ以前のバージョン
CVE-2026-80254
ShizenBox2 (edge-app) v3.1.15およびそれ以前のバージョン
株式会社Shizen Connectが提供するShizenBox2には、次の複数の脆弱性が存在します。
不適切な物理アクセス制御(CWE-1263)
CVSS:4.0/AV:P/AC:L/AT:N/PR:N/UI:N/VC:H/VI:H/VA:H/SC:N/SI:N/SA:N 基本値 7.0
CVSS:3.0/AV:P/AC:L/PR:N/UI:N/S:U/C:H/I:H/A:H 基本値 6.8
CVE-2026-80253
ユーザ識別情報操作による権限チェック回避(CWE-639)
CVSS:4.0/AV:N/AC:L/AT:N/PR:L/UI:N/VC:N/VI:H/VA:N/SC:N/SI:N/SA:N 基本値 7.1
CVSS:3.0/AV:N/AC:L/PR:L/UI:N/S:U/C:N/I:H/A:N 基本値 6.5
CVE-2026-80254
想定される影響は各脆弱性により異なりますが、次のような影響を受ける可能性があります。
当該製品に物理アクセス可能な攻撃者によって、認証無しでブートローダのコマンドを実行される(CVE-2026-80253)
当該製品にログイン可能な攻撃者によって、他のユーザのパスワードを変更される(CVE-2026-80254)
アップデートする
開発者が提供する情報をもとに、最新版へアップデートしてください。
ベンダ
ステータス
ステータス最終更新日
ベンダの告知ページ
株式会社Shizen Connect
該当製品あり
2026/09/02
これらの脆弱性情報は、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づき下記の方がIPAに報告し、JPCERT/CCが開発者との調整を行いました。
CVE-2026-80253
報告者:PwCコンサルティング合同会社 和栗 直英 氏
CVE-2026-80254
報告者:PwCコンサルティング合同会社 モハメドラキーム 氏
JPCERT 緊急報告
JPCERT REPORT
CERT Advisory
CPNI Advisory
TRnotes
CVE
CVE-2026-80253
CVE-2026-80254
JVN iPedia
JVNDB-2026-000127
Copyright (c) 2000-2026 JPCERT/CC and IPA. All rights reserved.
出典: jvn@jvn.jp
URL: https://jvn.jp/jp/JVN91715694/
時系列
- 2026-09-02 ベンダのステータス最終更新日および脆弱性の公開
主な数値
| CVE-2026-80253 影響バージョン | v1.0.10およびそれ以前バージョン |
|---|---|
| CVE-2026-80254 影響バージョン | v3.1.15およびそれ以前バージョン |
この事例から確認すべきポイント
本事例は、株式会社Shizen Connectが提供するShizenBox2において複数の脆弱性が発見され、JVN等を通じて注意喚起が行われたものです。物理アクセス制御の不備やユーザ識別情報操作による権限チェック回避といった脆弱性が含まれており、不正なコマンド実行やパスワード変更につながる恐れがあります。広報・実務担当者としては、自社における該当製品の導入状況を速やかに確認し、開発者情報に基づいた最新版へのアップデートなどの対策を確実に行うことが求められます。
公式出典
更新履歴
公開日: 2026-09-02
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