Apache Jena Fusekiにおけるパストラバーサルの脆弱性
この発表の要点
- Apache Jena Fuseki 5.5.0より前のバージョンにパストラバーサルの脆弱性(CVE-2025-49656)が存在する。
- この脆弱性により、遠隔の第三者が任意のディレクトリに任意の名前のttlファイルを作成する可能性がある。
- 開発者は最新版へのアップデートを推奨している。
企業・自治体への影響
Apache Jena Fusekiを利用している企業や組織のIT・システム運用部門は、本脆弱性の影響を受ける可能性があります。遠隔からのファイル作成は、システムの整合性やセキュリティに直接的な脅威をもたらすため、速やかな対応が求められます。
対応すべきこと
- 自社システムでApache Jena Fusekiを使用しているか確認する。
- 使用している場合、バージョンが5.5.0より前であるかを確認する。
- 該当する場合は、The Apache Software Foundationが提供する最新版へ速やかにアップデートする。
- 関係部門(情シス、セキュリティ担当)へ本情報を共有し、対応状況を管理する。
対象部門: 経営者 情シス 広報
対応期限:速やかに確認
基本データ
| 企業・団体 | JPCERT/CC |
|---|---|
| 業界 | IT・ソフトウェア |
| 発表日 | 2025-07-30 |
| 分類 | サイバーセキュリティ |
発表された内容
公開日:2025/07/30 最終更新日:2026/07/07
JVN#90566559
Apache Jena Fusekiにおけるパストラバーサルの脆弱性
The Apache Software Foundationが提供するJena Fusekiには、パストラバーサルの脆弱性が存在します。
Jena Fuseki 5.5.0より前のバージョン
The Apache Software Foundationが提供するJena Fusekiには、次の脆弱性が存在します。
パストラバーサル(CWE-22)
CVSS:4.0/AV:N/AC:L/AT:N/PR:H/UI:N/VC:N/VI:L/VA:N/SC:N/SI:N/SA:N 基本値 5.1
CVSS:3.0/AV:N/AC:L/PR:H/UI:N/S:U/C:N/I:L/A:N 基本値 2.7
CVE-2025-49656
遠隔の第三者によって、任意のディレクトリに任意の名前のttlファイルを作成される可能性があります。
アップデートする
開発者が提供する情報をもとに、最新版へアップデートしてください。
ベンダ
ステータス
ステータス最終更新日
ベンダの告知ページ
古野電気株式会社
該当製品無し
2026/07/07
ベンダ
リンク
Apache Software Foundation
CVE-2025-49656: Apache Jena: Administrative users can create files outside the server directory space via the admin UI
この脆弱性情報は、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づき下記の方が開発者とIPAに報告し、報告者と開発者での調整後、JPCERT/CCが開発者と公表へ向けた調整を行いました。
報告者:株式会社サイバーディフェンス研究所 岩崎 徳明 氏
JPCERT 緊急報告
JPCERT REPORT
CERT Advisory
CPNI Advisory
TRnotes
CVE
JVN iPedia
JVNDB-2025-000054
2026/07/07
古野電気株式会社のベンダステータスが更新されました
Copyright (c) 2000-2026 JPCERT/CC and IPA. All rights reserved.
出典: jvn@jvn.jp
URL: https://jvn.jp/jp/JVN90566559/
時系列
- 2025-07-30 JVN#90566559が公開された。
- 2026-07-07 JVN#90566559が最終更新され、古野電気株式会社のベンダステータスが更新された。
主な数値
| 影響を受けるバージョン | 5.5.0より前バージョン |
|---|
この事例から確認すべきポイント
パストラバーサル(CWE-22)は、攻撃者が意図しないディレクトリにアクセスしたり、ファイルを操作したりすることを可能にする脆弱性です。本件では、遠隔の第三者が任意のディレクトリに任意の名前のttlファイルを作成する可能性があるとされており、システムの整合性やセキュリティに直接的な脅威をもたらします。このような脆弱性は、他の攻撃と組み合わせることで、より深刻なシステム侵害につながる可能性があるため、速やかな対応が不可欠です。JPCERT/CCによる情報公開と、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づく調整は、企業が適切なセキュリティ対策を講じる上で重要な情報源となります。
公式出典
更新履歴
公開日: 2026-07-07
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